▼アメリカの転職就職市場では人種差別が消えた？

これまでアメリカでは、顔写真を貼らず、年齢も公開しない履歴書で能力重視の採用がされていると言われていたが、どうやら最近は事情が変わってきているらしい。今、アメリカはもはやSNSに登録していない人や、アカウント登録が適当な人は転職の際に不利さえなるという事が当たり前になりつつあるのだ。日本と違いSNSにオープンな情報を公開することが多いアメリカで何が起きているのだろうか。

▼SNSで転職応募者をチェックするアメリカ企業

実に65％以上の人事担当者が、応募者のFacebookやLinkedinのアカウントをチェックし、選考を進める際の判断材料にしていると答えている。情報提供：pktochar
人事担当者がSNSアカウントで応募者を判断する際に重視しているポイントとして、
1.　SNS上に詳しい職歴・学歴・技能などを記入していること：77%
2.　プロ意識を持った内容を投稿していること73%
3.　自分のキャリアに関連しているグループに参加していること：　47%
4.　なるべく自分の能力や特技に関わる投稿をしていること：39%
5.　プロフィールを常に最新の情報に更新するしていること：38%

要は、SNSを単なる友達とオンラインでつながるツールしてではなく、自分の履歴書として客観性とマナーを心得たツールとして活用出来ているかというところを見ているということだ。
また、アメリカではFacebookよりも、Linkedinに登録しているかどうかということが、より良い仕事を探す上では重要になってくる。

▼アメリカでは転職採用の多くがアウトソーシング

64％の会社が、採用業務を専門のエージェントにアウトソーシングしています。つまり、一日に何百人もの登録アカウントをチェックして人材をサーチするエージェントの目に止まらないことには、せっかくチャンスがあっても、それを知ることさえない可能性があるということです。

どちらかと言うとSNSをクローズドに使用する傾向の強い日本人にとっては、これはなかなか難しい問題ではありますが、幸い、日本は海外と比べて、学歴や職歴などの個人情報を登録すれば仕事仕事が探せるシステムが整っています。日本とアメリカの違いは、そのあたりから来るのかも知れませんね。

とにかくまずは、海外転職のプロに相談するところから、新しいキャリア探しをスタートしてみましょう。
記事提供元:
情報提供：pktochart
(http://www.shrm.org/research/surveyfindings/articles/pages/2015-SHRM-Ascendo-Resources-Social-Media-Recruitment.aspx)

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